この計算ツールの使い方
貯金目標額、現在の貯金額、毎月の積立額、年利を入力します。期限を入れると、その期限に間に合わせるために必要な月額も確認できます。
無料の家計ツール
目標額、現在の貯金額、毎月の積立、利率、期限を入力して、目標達成までの期間や必要な貯金額を見積もれます。
貯金結果
見積もりです。実際の貯蓄成長は金利、入金タイミング、手数料、口座条件によって変わります。
貯金目標額、現在の貯金額、毎月の積立額、年利を入力します。期限を入れると、その期限に間に合わせるために必要な月額も確認できます。
旅行、頭金、緊急資金など期限がある目標では、任意の期限を入力してください。現在の貯金額と利息を考慮して、必要な毎月の積立額を見積もります。
年利は毎月複利で簡易計算しています。普通預金、HYSA、短期投資などで実際の利回りやリスクは異なるため、保守的な数字で試すと安心です。
税金、投資損益、手数料、入出金タイミングの違い、為替変動などは含みません。結果は計画用の目安として使ってください。
貯金目標計算ツールは、将来の目標金額 F(マイホーム頭金・教育資金・生活防衛資金など)に対して、現在の初期貯蓄額 P、想定年利 r(月次複利 r_m = r ÷ 12)、積立期間 n ヶ月から「毎月いくらずつ積み立てる必要があるか(必要月次積立額 PMT)」を逆算します。数理公式は、現在資産の将来価値 FV_0 = P × (1 + r_m)^n を目標額から差し引いた不足分 ΔF = F - FV_0 に対し、年金終価係数の逆数 PMT = ΔF × r_m ÷ [(1 + r_m)^n - 1](金利0%のときは ΔF ÷ n)を適用します。金融庁の新NISA(つみたて投資枠)や定期預金の資産形成シミュレーション基準に準拠しています。
【計算例】5年後(60ヶ月後)に住宅購入の頭金として500万円を貯めたい場合、現在の初期貯蓄が100万円あり、年利3.0%(バランス型投信または高金利外貨・債券併用想定、月利0.25%)で運用するとします。初期100万円は5年後に約116.16万円へ成長するため、残り383.84万円を60ヶ月の積立で賄えばよく、必要な毎月積立額は「59,375円」と算出されます。もし金利0%(タンス預金・普通預金)で同じ目標を達成するには毎月66,667円が必要となるため、年3.0%の複利効果によって毎月約7,290円(総額約43.7万円)の負担軽減となります。
| 貯金目標額と期間 | 実質無利息(年0.1%普通預金) | 堅実運用(年2.0%個人向け国債・債券) | 標準インデックス(年4.0%新NISA目安) | 元本合計と運用益の目安(年4.0%時) |
|---|---|---|---|---|
| 3年で 200万円(生活防衛資金) | 月 41,514円 | 月 39,553円 | 月 37,630円 | 積立元本 185.5万円 + 運用益 14.5万円 |
| 5年で 500万円(マイホーム頭金) | 月 74,730円 | 月 70,404円 | 月 66,227円 | 積立元本 447.4万円 + 運用益 52.6万円 |
| 10年で 1,000万円(教育資金準備) | 月 78,722円 | 月 71,368円 | 月 64,458円 | 積立元本 823.5万円 + 運用益 176.5万円 |
| 15年で 1,500万円(大学進学・準老後) | 月 79,908円 | 月 68,729円 | 月 58,492円 | 積立元本 1,102.9万円 + 運用益 397.1万円 |
| 20年で 2,000万円(老後資産形成) | 月 80,384円 | 月 65,244円 | 月 51,613円 | 積立元本 1,288.7万円 + 運用益 711.3万円 |
金融庁の投資ガイドラインでも案内されている通り、3年〜5年以内に確実に使う予定の資金を株式インデックス等で運用すると、直前の市場暴落で元本割れするリスクがあります。短期目標は元本保証の定期預金や個人向け国債(変動10年等)を軸にするのが安全です。
会社員世帯であれば「毎月の基本生活費の3〜6ヶ月分(約90万〜180万円)」、収入変動のあるフリーランス・自営業世帯であれば「生活費の6〜12ヶ月分(約180万〜360万円)」をいつでも引き出せる普通預金で最優先に確保することが推奨されます。
通常の課税口座では利子・配当・譲渡益に20.315%(所得税及び復興特別所得税15.315%+住民税5%)が課税されるため、名目4.0%の利回りは税引後で約3.19%に目減りします。新NISA口座であれば4.0%をそのまま非課税複利として入力できます。
①目標達成までの期間を1〜2年延ばす、②通信費・保険・不要サブスクの固定費を見直して月1万〜2万円の積立原資を捻出する、③年2回のボーナスから一定額を初期元本へ追加投入する、の3つの方法で月次負担を現実的な水準に下げられます。
本ツールの計算結果は金融庁・国税庁・日本銀行・全国銀行協会・日本損害保険協会等の公開基準および標準的な数理モデルに基づく概算(目安であり、専門的な助言ではありません)。個別の契約条件、税務申告、融資審査、保険設計については、金融機関・税理士・ファイナンシャルプランナー等の専門家へご相談ください。
関連ページ:運営者情報・計算基準 | プライバシーポリシー | 利用規約と免責事項 | お問い合わせ