無料の家計ツール

住宅ローン計算

住宅価格、頭金、金利、固定資産税、保険、PMI、HOAを入力して、毎月の支払いと総利息を見積もれます。

  • 毎月の支払い合計
  • 元利金
  • 税金と保険
  • 総利息

住宅ローン条件

住宅価格、金利、費用を入力

PMIは頭金が20%未満の場合のみ簡易的に見積もります。実際のローン見積もりには、貸し手手数料、エスクロー、ポイント、地域ごとの費用が含まれる場合があります。

支払い結果

推定月額支払い

毎月の支払い合計 $2,516.20
元利金
$1,816.20
税金と保険
$500.00
推定PMI
$0.00
HOA・管理費
$0.00
借入額
$280,000.00
頭金割合
20.0%
総利息
$373,831.22

見積もりです。これは金融助言、住宅ローン承認、ローン提案ではありません。

この計算ツールの使い方

住宅価格、頭金、年利、ローン期間、固定資産税、住宅保険、PMI、HOAを入力します。毎月の支払い合計と、元利金、税金、保険などの内訳を表示します。

PMIとは

PMIは、頭金が少ない場合に発生することがある住宅ローン保険です。この計算では頭金が20%未満のときだけ、入力した年率から月額を簡易計算します。

総利息の見方

総利息は、ローン期間中に支払う元利金のうち利息にあたる部分の見積もりです。繰り上げ返済や借り換えをすると大きく変わる可能性があります。

含まれないもの

購入時諸費用、貸し手手数料、ポイント、修繕費、光熱費、地域ごとの税金、将来の保険料変更などは含みません。結果は計画用の目安として使ってください。

計算例:住宅ローンの月次支払総額(PITI+管理費)と総利息の算出方法

住宅購入時の資金計画では、銀行への元利返済額だけでなく、固定資産税・火災保険・マンション管理費やHOA費用を含めた実質月次住居費(PITI:Principal, Interest, Taxes, Insurance)で比較することが不可欠です。住宅金融支援機構(フラット35)および米国消費者金融保護局(CFPB Regulation Z)の開示基準に基づき、借入元本 $P = \text{物件価格} - \text{頭金}$、月利 $r = \text{年利} \div 12$、返済回数 $n = \text{年数} \times 12$ とすると、毎月の元利返済額は M = P × [r(1 + r)^n] ÷ [(1 + r)^n - 1]、月次支払総額は M + (年間固定資産税 ÷ 12) + (年間住宅保険料 ÷ 12) + 月額管理費(HOA) + PMI で算出されます。

計算例 1(物件価格 $400,000・頭金 20% [$80,000]・借入元本 $320,000・年利 6.5%・30年固定):毎月の元利返済額は$2,022.62です。ここに年間固定資産税 $4,800(月額 $400)、年間火災保険料 $1,500(月額 $125)、管理費/HOA $150 を加算すると、毎月の住居費総額は$2,697.62となります。頭金が20%あるためPMI(月約$130〜$200)は0ドルです。

計算例 2(日本の都市部マンション比較・借入3,200万円相当・固定金利1.8%・35年返済):低金利環境(年1.8%・35年=420回)で320,000単位を借りる場合、毎月の元利返済額は1,027.49、35年間の総支払利息は111,546となり、固定資産税・管理費・修繕積立金を含めた月次総額を正確に把握できます。

返済期間・頭金比率別の住宅ローン比較表(物件価格 $400,000 の場合)

ローンプラン・条件 頭金(借入元本) 想定年利 月々元利返済額 総支払利息(完済まで)
30年固定(標準20%頭金・PMIなし) $80,000(元本 $320,000) 6.50% $2,022.62 $408,142.36
30年固定(頭金10%・PMI月$150加算) $40,000(元本 $360,000) 6.50% $2,275.44(+PMI $150) $459,160.16(PMI除く)
15年固定(短期完済・低金利プラン) $80,000(元本 $320,000) 5.75% $2,657.31 $158,316.03(利息約$25万節約)
35年固定(日本型フラット35水準モデル) $80,000(元本 $320,000) 1.80% $1,027.49 $111,546.12
免責事項・審査基準(参考値) 融資率90%以下推奨 審査・団信条件による 総返済負担率30〜35%以内 一般的な情報提供であり金融アドバイスではありません

免責事項:本計算機の試算は一般的な情報提供を目的とした参考値であり、住宅ローン審査の承認保証や金融アドバイス・税務アドバイスではありません。実際の借入条件、団体信用生命保険料、融資事務手数料、住宅ローン控除の適用要件については、各金融機関または税理士・ファイナンシャルプランナー等の専門家にご相談ください。

よくある質問(FAQ)

住宅ローンの月々支払額(PITI)には何が含まれますか?

PITIとは、元金(Principal)、利息(Interest)、固定資産税(Taxes)、住宅火災・損害保険料(Insurance)の4項目を指します。マンションや分譲住宅地では、これに管理費・修繕積立金(HOA費用)やプライベートモーゲージ保険(PMI)を加えた総額が実際の月次住居費となります。

頭金(自己資金)を20%以上入れるメリットは何ですか?

頭金を物件価格の20%以上用意すると、借入元本が減って月々の返済額と総支払利息が下がるだけでなく、米国型ローンでのPMI(プライベートモーゲージ保険)が不要になり、日本の住宅金融支援機構(フラット35)でも融資率9割以下となって低い適用金利が受けられます。

返済負担率(DTI)の安全な目安は何パーセントですか?

住宅金融支援機構(フラット35)の審査基準では年収400万円未満で30%以下・400万円以上で35%以下が上限とされていますが、固定資産税や修繕積立金を含めた無理のない家計管理としては、額面月収の25%〜28%以内に抑えることが推奨されます。

35年ローンと15年・20年ローンではどちらが有利ですか?

15年・20年ローンは毎月の返済額が高くなるものの、適用金利が低く元金が早く減るため、総支払利息を半分以下に抑えられるケースが多くあります。一方、35年ローンは月々の固定負担を抑えつつ、余裕資金を繰り上げ返済や資産運用に回せる柔軟性があります。